オンボーディングにも効果絶大
「テレワークでのコミュニケーションと組織の活性化」

こんにちは、株式会社Appdateのカスタマーサクセスチーム、産業医の堤です。note, twitter)

この1年、テレワークが広がるとともにコミュケーションの質の変化や難しさが改めて浮き彫りになってきました。
少なくとも産業医・精神科医としてお話を聞くうえで、コミュニケーションに関する悩みは枚挙にいとまがありません。
また2020年度は多くの企業で離職・転職が例年以上に目立ちました。
その理由のひとつにテレワークでのコミュニケーションの難しさが少なからず影響しているのではないかと考えます。


人材流出を抑制し生産性を上げるためには良質なコミュニケーションが欠かせません。
つまり企業には、コミュニケーションや組織活性化のための積極的施策が求められるようになっているのです。


そこで今回は下記のようなお悩みをお持ちの方々にテレワーク下でのコミュニケーションと組織の活性化の工夫についてnoteに執筆しました。ぜひご覧ください。

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産業医と社労士が解説する 「企業が知っておくべき
新型コロナのワクチン知識と社内体制構築」

こんにちは、株式会社Appdateのカスタマーサクセスチーム、産業医の堤note, twitter)と社労士の本田です。

2021年4月6日現在、日本国内でも先行的に医療従事者への新型コロナワクチン接種が開始されており、高齢者から優先的に数カ月のうちには国民全体に対象が広がる予定です。

そこで今回は、新型コロナワクチンについて企業が知っておくべき知識をQ&A形式でnoteに執筆しました。ぜひご覧ください。

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やっていますか?パワーハラスメント対策

2020年6月より、労働施策総合推進法が施行されました。いわゆるパワーハラスメント防止法です。職場におけるハラスメント防止対策を、強化していくための法律改正で、事業主は、パワーハラスメントの防止措置が義務になりました。(ただし、中小企業に関しては、2022年(令和4年)4月1日から義務化されます。それまでは努力義務)企業として、パワーハラスメントに対しての、防止義務の強化が求められています。

ではどのような事がパワーハラスメントに当たるのか、ご存じでしょうか?

事業主が中心となり、職場環境が改善するように、パワーハラスメントに関する知識を習得していただけたらと思います。

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社員が鬱かもしれないと思ったら

こんにちは。Tohandsのななです。

今まで経験したことがないコロナウイルスの状況下。社員の皆様の中には、ストレスを感じる事が多くあるのではないでしょうか。

コロナ鬱という言葉もしばしば耳にします。厚生労働省も、コロナ鬱に関して、調査することが報道されました。鬱が今注目されているのです。

 気分が落ち込んだり、やる気が出なかったり、いつもできていることができなくなったり。自分が鬱なのではないかと、社員さんの中に不安になっている方がいるかもしれません。病院を受診しようか、悩まれることもあるかもしれません。

本人が気づかなくても、他の社員の方がメンタル不調を感じた場合、どのようにアプローチしたらいいか、判断に迷うことがあるかもしれません。

メンタル不調は、早期発見、早期対応が鍵となります。本記事を参考にしていただき、社員の皆様のメンタル不調の早期発見・早期対応できる様に、なればと思います。

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怖がらないで!コロナ鬱は意外に多くないのです

こんにちは。Tohandsのななです。

最近メディアでは、コロナ鬱というワードがよく出てきます。

コロナウィルスの蔓延で、先行きが見えない、生活環境が急激に変わって、不安に思う人も少なくはない。

企業の人事担当者様は気が気ではありません。緊急事態宣言が解除になり、経済活動が再開し仕事も増えていく。メンタル不調者が増えるのではないかと不安になりますよね。リモートワーク中心から、リモートワーク+出社も合わせておこなうなど、会社のあり方自体に変化が起こり、その変容に対応するのも大変ではないでしょうか。

 しかし、コロナや、コロナが関連した生活環境の変化は、確かに不安だけれど、メンタル不調者が急激に増加してるのかは、正しく見極めなければいけません。

一緒に情報を整理していきましょう。

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人事労務担当者スキルアップ講座第1弾!『産業医の活用』

こんにちは、Tohands 産業医・精神科医の堤(@djbboytt)です。

本日は『産業医の活用』をテーマにお話します。

労働安全衛生法で、従業員50人以上の事業場(本社、支社、営業所など)では
産業医を選任することが義務付けられています。

義務だから当然産業医はいるけれど、

・どんな時に先生に相談していいのかわからない。
・ただ相談に乗ってくれるだけの存在?

とその活用について悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

この記事を読めば、企業の労務担当者がメンタル不調対策として「産業医をうまく活用」した取り組みを行うことができるようになります。

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