こんにちは、株式会社Appdateのカスタマーサクセスチーム、産業医の堤です。note, twitter)
この1年、テレワークが広がるとともにコミュケーションの質の変化や難しさが改めて浮き彫りになってきました。
少なくとも産業医・精神科医としてお話を聞くうえで、コミュニケーションに関する悩みは枚挙にいとまがありません。
また2020年度は多くの企業で離職・転職が例年以上に目立ちました。
その理由のひとつにテレワークでのコミュニケーションの難しさが少なからず影響しているのではないかと考えます。
人材流出を抑制し生産性を上げるためには良質なコミュニケーションが欠かせません。
つまり企業には、コミュニケーションや組織活性化のための積極的施策が求められるようになっているのです。
そこで今回は下記のようなお悩みをお持ちの方々にテレワーク下でのコミュニケーションと組織の活性化の工夫についてnoteに執筆しました。ぜひご覧ください。
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こんにちは、株式会社Appdateのカスタマーサクセスチーム、産業医の堤note, twitter)と社労士の本田です。
2021年4月6日現在、日本国内でも先行的に医療従事者への新型コロナワクチン接種が開始されており、高齢者から優先的に数カ月のうちには国民全体に対象が広がる予定です。
そこで今回は、新型コロナワクチンについて企業が知っておくべき知識をQ＆A形式でnoteに執筆しました。ぜひご覧ください。
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いよいよ明後日ですよ～。
・メンタルヘルス異常についての分析
・昨今のメンタルヘルスの状況の報告
・メンタルヘルス異常の早期発見 ～専門家につなげる
異常の早期発見はハンズオンでかなり練習しないと難しいかもしれませんが、
限られた時間でお伝えできるものはすべてお伝えします。
厚労省・内閣府の推進事業の一環です。こちらのセミナー、かなりご好評いただいております。 先週の段階で60名近い方にご応募いただいておりました。ご参加下さるとうれしいです。スタートアップに限らず、コロナ下の環境変化でのメンタルヘルスの予防から対応まで幅広くお伝えします！
堤 多可弘さんの投稿 2020年8月14日金曜日
それでは会場（オンライン）でお待ちしております。
2020年5月26日。
企業の経営者・人事労務担当者の方を対象に、「＃withコロナ産業保健〜リモート時代の人財保全〜」というテーマで、オンライン勉強会を開催いたします。
そろそろ、緊急事態宣言の解除が現実味を帯びて来ています。
一方で解除後にメンタル不調者が急増することが懸念されています。
またリモートワークを含めた働き方の大きな変化で、企業の財産である「人財」をどのように守るかということについても考えてい行かなくてはいけない時期にあります。
急速に広まったテレワーク（リモートワーク）は企業の組織運営、人財にどのような影響を及ぼしているのか、それらはいまどの段階にきているのか。
今回は参加者のみなさまとグループワークを通して考えていくことができる企画もご用意しました。
他社人事労務担当者と意見交換できる貴重な機会となっております。
みなさまのお申し込みをお待ちしております。
2020年4月22日。企業の経営者・人事労務担当者の方を対象に、「Withコロナ時代の産業保健&テレワークのメンタルヘルス」というテーマで、オンライン勉強会を開催いたします。
https://peatix.com/event/1453073
緊急事態宣言により企業によるコロナ対策は次の段階に入ったといえます。
そこで、前回の緊急開催に引き続き、助成金の情報やコロナ対策の情報をお伝えします。
また急速に広まったテレワーク（リモートワーク）を継続するに当たってテレワークを実際に行う人はもちろん、
経営者や人事・労務担当者・管理職の皆さまに知っておいていただきたいポイントをメンタルヘルスを中心にご紹介します。
Zoomを利用したオンラインでの開催、かつ参加無料となっておりますので、ご興味を持っていただけましたら是非お気軽にご参加・お問い合わせください。
2020年3月11日。企業の経営者・人事労務担当者で、現在コロナ対応に携わる方を対象に、「緊急開催!! 企業のコロナ対応オンラインミーティング」というテーマで、オンライン勉強会を開催いたします。
https://peatix.com/event/1442391/view?k=38f29153e6944c61fce948453420f54715fd17bb
現在、中国から発生した新型コロナウイルスの感染が日本各地で報告されています。
各企業も様々な対応を迫られており、
社内対応や労務を担当されている方々も非常に苦労されていることと思います。
なかには孤軍奮闘されている担当者の方もいらっしゃることと思います。
そこで、可能な限りの情報をお伝えしつつ、
情報交換の場を設けたいと思い、本ミーティングを緊急企画しました。
「社員の家族がかかったらどうしたらいいの？」「取引先にはなんていえばいい？」
「どこに問い合わせればいいの」など、少しでも疑問・不安の解決に役立てていただければと思います。
Zoomを利用したオンラインでの開催、かつ参加無料となっておりますので、ご興味を持っていただけましたら是非お気軽にご参加・お問い合わせください。
2020年2月19日。経営者・人事労務担当者の方を対象に、「メンタルヘルスの極意」というテーマで勉強会を開催いたします。
https://appdate-event.peatix.com/
離職や休職を引き起こす従業員のメンタルヘルス問題について、弊社取締役の堤、ならびに社労士の本田氏が登壇いたします。
ぜひお気軽にご参加・お問い合わせください。
経営層や管理職の人事における悩み事の一つに、「社員のメンタル不調への対応」があるのではないでしょうか。
はじめは安易に「病気なのだから少しの間会社を休んで、病院で治療を受ければいずれよくなるだろう」などと思っていても、実際には簡単にはいかないケースが多くあります。
御社のあらゆる問題を三位一体となって解決いたします
産業医とはどんな人？
医師が産業医の資格を得る最も簡単な方法は、講習会を受けることです。常時50人以上の労働者を使用する事業所に選任が義務付けられている産業医は、企業経営に必要な法律と医学の知識を駆使し、企業における「安全」、「身体の健康」、「メンタルヘルス」などに対して専門的立場からコンサルティングを行います。理想的な産業医は、労働者の健康管理はもちろん、人事労務の課題を解決し労務リスクを軽減できる存在です。しかし、そのために必要なスキルは講習会の受講や医学教育だけでは到底習得することはできません。
産業医に必要なスキルとは？
昨今、「働き方改革」や「健康経営」が広く世間でとりざたされているため、産業医に求められるスキルがより高まってきています。企業が満たすべき産業保健の法令遵守はもとより、企業のニーズを察知する能力、労務関連の課題を抽出し解決する能力、高いコミュニケーション能力などが産業医に求めれらます。いずれの能力も労務リスクを軽減するために必要不可欠となってきます。
例えば、「長時間労働が悪い」ことは人事労務担当は理解しています。
理想的な産業医は
この全ての能力が必要となります。
とにかくクオリティにこだわっています
上記を産業医だけで行うには時間もコストもかかりすぎます。弊社は産業医の質はもとより、弊社の特徴であるカスタマーサクセスチームが業務をサポートすることで高いクオリティの業務を提供します。御社にとって優先度の高い目標やゴール設定を産業医とともに洗いざらい列挙し、三位一体となって課題解決に努めます。それにより、労務リスクの軽減、人事労務の負担軽減、休職率・再休職率の軽減などが見込めます。
産業衛生をおろそかにするとこれだけの損失が生まれます
休職者ひとりあたりにかかるコスト
422万円
30代後半年収600万円の社員が６か月休職する場合の会社のコスト負担
仮定：休職前後３か月、休職中６か月周囲の従業員が残業で仕事を手伝う
＊出展：企業が仕事と生活の調和に取り組むメリット（内閣府）
http://www.gender.go.jp/kaigi/senmon/wlb/pdf/wlb-kigyoumeritto.pdf
メンタルヘルス不調による休職・退職者の割合
3人/500人 8人/1000人
過去１年間にメンタルヘルスで１か月以上休職または退職した人数割合より
＊出展：平成 29 年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況（厚生労働省）
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h29-46-50_gaikyo.pdf
メンタルヘルス不調による休職者の年間コスト試算
従業員500人の会社： 1,266万円
従業員1000人の会社： 3,376万円
従業員の心身の健康は会社の経営指標に直接影響を与える課題です。内閣府による試算では30代後半年収600万円の社員が６か月休職する場合の会社のコスト負担を422万円と試算しています。もちろん、これは多くの仮定に基づいた上での試算ではあります。しかし、興味深いことは、休職のコストを他の従業員が残業で補う時間給をコストとしていること、また、休職中だけでなく、休職前後の３か月に、他の従業員へ仕事を引き継いだり、復職期間の周りの支援も（段階的に当人に仕事を戻すため残業はすぐにはゼロにならない。）コストも含めていることです。この計算式は退職の場合にもある程度あてはまり、コストの規模感が大きく異なることもないと考えられます。
一方、厚生労働省の出している資料によると1年に0.3％～0.8％（企業規模によって割合が異なる）の従業員がメンタルヘルスを理由に休職または退職していると公表しています。以上から算出すると、500人程度規模の会社では1300万円弱、100人規模の会社では3400万円弱のコストがかかっている事になります。当然のことながら、社員の望まぬ休職・退職の理由はメンタルヘルスのみならず、各種怪我や疾病が原因となることもあります。総じて、従業員の心身の健康の問題が企業にとっては数千万円以上のコストとなっているともいえるでしょう。
産業医の登録は50人以上規模の会社において法的義務になっており、それがゆえに、産業医の存在が「ただのお守り」「法的義務を果たすためのコスト」となっている状況は決して珍しくありません。しかし、もう一度考えてみてください。同じ費用をかけるなら、従業員の安心して働ける環境に務めてくれる産業医に、御社の産業衛生を任せたくはないでしょうか？
